ステップ3 大人を見方にして加害者と対決する

ここまで来れば、あとは簡単です。

 

 

卑劣で悪質ないじめの加害者を、大人を見方にして断罪し、完全に解決しましょう。

 

 

教育委員会や弁護士・警察などを使い倒す

 

 

いじめの確かな証拠や証言があり、なおかつ被害者が助けて・苦しいとSOSを発信していれば、学校を含む大人は動かざるを得ません。

 

 

安全配慮義務という存在もさることながら、それ以前に道義的責任として教師や親などの大人たちが被害者の救済に対応するべきなのは言うまでもありません。

 

 

それなので、学校側に対していじめの加害者の過去の行いをしっかりと公表し、証拠や証言なども必要であれば収集し提示するということを伝えましょう。

 

 

もしここでまともに取りあわないような教師や学校であれば、このように伝えて下さい。

 

 

「解決してくれないなら教育委員会に報告します。それでもダメなら弁護士などを通じていじめを続けた人間と学校を相手に裁判を起こします」  

 

 

・・・こう話しましょう。

 

 

教育委員会は都道府県・市区町村の各自治体の中で、管轄している地域の公立・市立などの小中学校に対して、適切な助言や改善を学校に行う権限があります。

 

 

分かりやすく言うならば学校の上に位置するまとめ役のようなもので、教師の人事権(誰を採用するか)なども教育委員会が握っているのです。

 

 

それなので、もしいじめ問題が起きても学校がまともに解決しないのであれば、とりあえずは教育委員会に報告して様子を見てください。

 

 

おかしなところでなければ、基本は改善に向けて動くはずです。

 

 

ただし、注意点として教育委員会でもいじめゼロを目指して事実そのものを無かった事にしたいから動かないものもあります。  

 

 

満足な対応などしようとする気がない委員会も決して少なくありませんので、過信は禁物です。

 

 

いじめ自殺が起きても警察が介入するまではいじめを否定していたなどという馬鹿な教育委員会もあるくらいなので、とにかく気休め程度だと思って下さい。

 

 

やはり弁護士や民間のいじめ相談窓口などの方が中立で、しがらみもないので安心できます。

 

 

そして、あまりにも悪質な事件であれば即座に警察に通報するということも覚えておいて下さい。 

 

 

たとえば、

 

 

1 複数の人間から暴行を受けて怪我を負った
2 脅されて金品などを奪われた
3 服を脱がされたり、性的辱(はずかし)めを受けた

 

 

このような場合はもう完全に悪意を持った犯罪行為なので、教育委員会など経由せずに直接警察や弁護士などに相談して下さい。

 

 

どのみち相手が未成年者であれば日本の法律で色々と守られるので、大きな処罰は免れるかもしれませんが、それでも絶対に許してはなりません。

 

 

示談という話し合いで解決する場合が大半ですが、それでも犯罪には変わりありません。

 

 

大人達がしっかりと加害者の行動を抑止し、処罰しなければ無くならないというのであれば、大人を動かしていじめを解決するというのが正解です。

 

 

いじめは一人で解決できない場合が圧倒的

 

 

ここまで、いじめを解決する為に大人を巻き込もうとお伝えしてきましたが、中には

 

 

「おとなを頼ってはダメだ」
「弱虫のすることじゃないの?」
「強くなる機会かもしれない」

 

 

などと思う人ももしかするといるかもしれません。

 

 

しかし、しつこいようですがいじめは強さ弱さの問題ではなく、人間性・個人の資質の問題です。 

 

 

力があるから、腕力や体力が高いから、身長が高いから、そんな理由でむやみに他者に危害を加えて損害を負わせることは絶対的に美化されるはずがないのです。

 

 

弱肉強食論を持ち出せば、現在でのいじめは肯定されるかもしれません。

 

 

しかし、もし弱肉強食の世界だというならば、いじめ加害者を殺しても正解だという理論になってしまうのです。

 

 

それが許されていないという事は、この世界では他者を不当に傷つける行為そのものは悪なのです。

 

 

あとはあなたに必要なのはいじめ加害者に立ち向かうのではなく、大人や社会正義を重んじる組織に助けを求める勇気です。

 

 

戦う必要はありません。

 

 

戦わずして勝つ事を考えましょう。

 

 

生きていればこその幸福なのですから、学校などという狭いオリの中で自分を苦しめ続ける必要はありません。

 

 

檻を出て、幸せになるための勇気を出して下さい。


トップページ プロフィール お勧めの書籍 広告掲載など お問い合わせ